【資格の受験動機】消防設備士(乙種第7類、甲種第4類)を受験した動機と取得までの概要

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資格取得・マインド(共通)

私が消防設備士(乙種第7類、甲種第4類)を受験したのは、40代の半ばで、技術士(機械部門)に合格し、翌年の労働安全コンサルタント受験(現段階での最終取得資格、以降の取得目標は今のところありません)までの間で、現有資格保有により免除科目があり、自分に必要な資格は無いかという点で調査しました。その結果、電気系資格の保有で科目免除が多く、消防設備士の講習区分として、警報設備に該当する乙種第7類、及び甲種第4類に着目しました。講習は、5年に一度の受講義務があり、4つの区分(消火設備、警報設備、避難設備・消火器、特殊消防用設備等)に分類されます。警報設備には、乙種第7類と第4類が該当するため、警報設備の各類を一つずつ順番に取得することとしました。仮に、第1類と組合せた場合には、講習区分が消火設備に分れるため、各講習を受ける必要が生じます。(そもそも、仕事上で警報設備を主に取扱うことが受験決めてとして大きかったと思います)

消防設備で扱える範囲として、乙種第7類は、漏電火災警報器の点検・整備、甲種第4類は、火災警報設備の点検・整備に加えて工事が対応可能となります。但し、私の場合には、電気工事士を保有しているため、漏電火災警報器の工事も可能であるため、甲種第7類になると言ったところです。(※実際には、「甲種第7類」という資格は存在しません)

 免除科目は、私の保有資格では、以下がありました。
・技術士(電気電子部門)の保有により、筆記試験のうち、「基礎的知識」と「構造・機能及び工事・整備」が免除になります。
・電気主任技術者の保有により、筆記試験のうち、「消防関係法令」を除き、「基礎的知識」及び「構造・機能及び工事・整備」のそれぞれの科目中における「電気に関する部分」が免除になります。
・電気工事士の保有により、筆記試験のうち、「消防関係法令」を除き、「基礎的知識 」及び「構造・機能及び工事・整備」のそれぞれの科目中における「電気に関する部分」が免除なります。 更に電気工事士の場合には、実技試験において、甲種第4類・乙種第4類を受験する場合は、鑑別等試験の問1(2問あり)が免除になり、乙種第7類の場合は、全問が免除になります。

乙種第7類試験は、技術士(電気電子部門)と電気工事士(第1種)を適用し、「消防関係法令」の10問のみ(免除なし場合、全35問中)の試験となりました。甲種第4類の場合は、技術士(電気電子部門)のみを適用し「消防関係法令」15問と「実技」7問の22問(免除なしの場合、全42問中)を受験しました。なお、甲種第4類では、電気工事士(第1種)の適用により、更に実技2問を免除できましたが、実技7問中で点数が取れそうな2問を免除することは、実技科目を落とすリスクが大きくなると判断し、適用しませんでした。

結果は、どちらも一発合格できました。試験中は、免除科目が特段に多い人は私だけで、受験番号が特殊な番号となり部屋の端に座らされて、バイトらしき年配の試験官からどうしたらこんなに試験科目が免除になるのか問われました。(少し優越感にしたれました)技術士の専門部門として、電気電子、機械、化学、衛生工学部門を持っていれば、試験の指定区分(第○類のこと)によりますが、大幅な免除が得られます。機械部門は、未だ取得していない1・2・3・5・6類で大幅な免除が得られるため、取得条件が有利なことから受ける手もありますが、自分への必要性をあまり感じないため今のところ、受験を考えていません。今年度中には、警報設備の初回の講習を受けてきます。(最初だけ3年以内、その後は5年周期となる。この文章の記載がキッカケで自分の免状を調べてみたところ、今年度中の講習が必要だと気付きました)

次回は、「エンジニア資格の取得に最適な時期はいつか?」について、述べたいと思います。

関連記事リンク1: 【資格の概要】消防設備士とは ~甲種と乙種の分類(違い)~

関連記事リンク2: 【資格受験の流れ】消防設備士の種類・申込み・試験方法 ~合格基準・難易度~

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以上

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