【資産運用】投資信託の積立資金を増やすための生活固定費の見直し
私の投資運用は、投資信託のインデックス銘柄への積立投資を基本としています。
月々の生活固定費の流出金額を見直すことが、運用投資資金のアップに繋がります。
例えば、私は、月々50,000円の積立投資を行ってきましたが、固定費のうちスマホ通信費の見直しにより約20,000円削減できたため、月々70,000円の積立投資に変更しています。
この内容は、過去記事の「【資産形成】スマホ・光回線の月額通信料の削減による投資資金の捻出 ～3大キャリアから楽天モバイル・楽天ひかりへの切換、家族で乗り換る際の留意点～」で紹介しております。末尾に関連記事として、リンクを貼りましたので参考にしてみて下さい。
今回は、月々の生活固定費の見直し6項目について、以下に解説します。
１．通信費：見直し易さと効果「大」
これは、過去の記事で「楽天モバイルへの切換え」について、1例を紹介しましたが、三大キャリア以外の他の格安SIMでも同様です。
違約金を払ってでも、さっさと乗り換えた方が、月額費用の削減効果により、数カ月で元が取れます。
デメリットとして、キャリアメールが使えない、三大キャリアと比較して多少速度が遅い時間帯がある、LINEのIDが検索できなくなるぐらいで、毎月の費用削減効果（毎月約5,000円削減）のメリットの方がデメリットよりもはるかに上回っています。
菅（すが）新内閣、および武田新総務大臣は、スマホ料金の見直しを新たな政策として打ち出しており、今後、更なる通信費の削減が期待できます。
２．光熱費：見直し易さと効果「小」
光熱費の代表格は、「電気代」です。
電気は、電力自由化後に、各地域の電力会社から新電力に乗り換えた人が既に10％程度居ます。
但し、安くなったとしても毎月1,000円程度以下の違いであるため、「スマホの乗り換え」ほどの効果はありません。
電力会社と新電力の違いについては、過去記事の「【電気事業法】一般電気事業者と新電力の違い ～電力自由化後の電気事業体制～」で詳しく解説しています。末尾に関連記事でリンクを貼りましたので参考にしてください。
３．民間保険：見直し易さと効果「大」
民間保険で必要なものは、以下の３つのみです。
それ以外は、国の社会保険制度で十分カバーしてくれており、削減した分を自身の資産運用で増やしていくのが賢明な選択です。
(1)扶養家族が居る場合の生命保険（掛け捨て）：死亡時数千万円補償されるもの（扶養人数に応じて）
(2)火災保険：住宅価格分、周囲への損害賠償価格により数千万円補償されるもの
(3)自動車保険の対物・対人無制限のみの加入：車両保険は不要
この3点以外は、貯蓄か資産運用の方が、賢明な選択です。
決め手は、「低確率・大損失」です。以上の3つは、発生頻度が低確率ですが、不運にも低確率を引いてしまうと人生が狂ってしまいます。
生命保険の純保険料は35％です。この還元率は、競馬の74％、宝くじの46％よりも低い率です。
純保険料以外は、保険会社のコマーシャル代や保険セールスマンの人件費など保険会社の費用や利益となります。
それであれば、貯蓄や投資信託で増やした方が賢明だという考えです。
４．家賃：見直し易さと効果「中」
これについては、人それぞれのライフワークに関わってくるものなので、何とも言えませんが、借家生活を続けることが、費用的にも安価で、居住地の選択自由度が最も高い点から、一般的に有利と言えます。
但し、１軒屋の自宅を持ち、一国一城の主として、共同住宅から逃れたいという考え方もありますし、交通が便利な都心の建売マンションで一生涯、生活したいという考え方もあります。
その場合でも、費用を抑えることが賢明です。
例えば、１軒屋を建てるのであれば、大手住宅メーカではなく、地場の工務店を選び数社から見積りをとったり、マンションを買うにしても、複数の不動産屋から相見積りとったりし、適正価格で購入するようにしましょう。
５．車代と維持費：見直し易さと効果「中」
車を生涯50年間持ち続けると仮定した場合、７年に１回新車を購入し、ガソリン代、保険代、駐車場代、自動車税、その他モロモロを合せると一生涯で約4,000万円かかります。
この金額は、持ち家を購入する金額に匹敵します。
一般車は、減価償却の進みが速く、新車を300万円で購入しても、1回目の車検の3年間で市場簿価が150万円と半値になってしまう車がほとんどです。
車を持つにしても、中古車の買い替えで対応していければ、生涯で車にかかる費用が新車を購入し続ける場合の4,000万円から中古車の場合3,000万円となり、1,000万円程度抑えることができます。
この1,000万円を投資信託で積み立ていけば、50年間で倍以上に成長する可能性を含んでいます。（毎月16,666円を50年間積み立てて、リターン率を3%で計算すると、50年後には2,315万円になります）
これだけでも、一時期、世間を騒がせ問題視された老後2,000万円問題が解決します。
６．税金：見直し易さと効果「小」
サラリーマンの節税対策として、扶養控除・配偶者控除・各種保険料控除などは、年末調整時に会社に提出する資料で機械的に控除の大まかな手続きが完了となり、節税効果に限りがあります。
税徴収には、所得税、住民税、社会保険料の徴収があります。
但し、副業などの事業所得には、社会保険料が直接かかりません。
社会保険料は、あくまで給与所得を対象としたものです。
サラリーマンの場合、上記の徴収分は全て会社の給料から天引きされるため、きっちり抜かれます。
上記の給料天引きや会社が年末調整で計算し申告してくれる他に、自分で確定申告することで適用される控除があることは、ご存知でしょうか？
一定額を越えた医療費で生じる医療費控除、災害などの損失で生じる雑損控除、一定の所への寄附で生じる寄附金控除などがこれに該当します。
(1)ふるさと納税
実質自己負担額2,000円以外は、寄附額からの差額が控除になります。
但し、控除対象になる寄附の上限額は、年収や家族構成などによって違います。
「ふるさと納税 上限 シミュレーション」で検索すると簡単にシミュレーションできるサイトが見つかります。
(2)医療費控除
ざっくり言うと1年間で10万円を超える場合に、その超えた医療費分が控除対象になります。
その対象例は、入院時にかかった費用や通院の交通費、目のレーシック代、歯のインプラント代・義歯代、不妊治療などが該当します。
但し、美容整形は対象外です。
(3)イデコ（iDeCo）、確定拠出年金への投資運用
月額で上記に、積立投資することで、「現役時代の控除」と「老後に備えた投資」の一石二鳥となります。
但し、それぞれに月額積立金額には、上限があり、給与所得や年齢で違いがあります。
また、株式への投資信託だけではなく、定期預金や債券への投資信託を選択することも出来ますが、私は、「将来の経済と株価の成長」を期待して、株式投資信託への積立を選択しています。
まとめ
以上の6項目をまとめると、見直し易さとその効果から言えば、「通信費」と「民間保険」の加入見直しが、取り掛かり易く、費用削減の効果が高いため、直ぐ見直すことで、私で言えば、月合計で30,000円程度の費用削減が可能となりました。
この削減分を積立投資に回すことで、複利効果を利用した、資産運用により将来に備えておくことをお勧めします。
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以上
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