【幸福な人生】倫理観なき社会への対応~オールドマスメディア、既存政党・議員、省庁・官僚、経済界の腐敗~(番外編:日本社会の崩壊)
1.<随筆>
日本は、かつて「ジャパン アズ No.1」としてモノづくり大国で世界を席巻し、アメリカに迫るGDP世界第2位の経済大国となった。
しかし、1.失われた35年間に、国内の労働賃金は全く増えず、税金や社会保険料ばかり増え、五公五民に負担が増えた。
また、2.非正規社員制度を認めたため、結婚・出産数がどんどん減り、少子高齢化が進展した。
3.安い外国人労働者を受け入れる外国人の移民政策を進め、治安が悪化し、東京都心部や地方の国防重要地点の土地や建物が中共幹部の餌食となり、日本人が手の届かない社会へと進展している。
以上の3つの負のスパイラルが絡めあい、先が見えない状況に陥っている。このまま日本は崩壊するのか?このような現状は、誰が作ってきたのか、今一度整理してみたい。
まずは、①マスメディアだろう。
朝日新聞しかり、NHKしかり、どうでもよい報道ばかりで、日本人が知るべき重要な報道がなされていない。なぜ、大東亜戦争が勃発したのか、朝日新聞の戦争あおり報道が主戦犯ではないのか。
日ロ戦争後、日本の戦勝交渉が生ぬるいと日比谷焼き討ちを誘発した朝日新聞の報道以来、朝日は自分の新聞さえ売れればよいという姿勢に味をしめ、同じ手口で、大東亜戦争へと導いた。
今でも、高野連を牛耳、高校野球を食い物にし、広島「広陵高校」の暴力問題への報道には言及しないご都合主義を貫いている。
次に、②利権・世襲政治家だろう。
サラリーマンになれないから、政治家をやっているという輩が、9割以上居る。
彼らは、国益を考えず、自分の利権につながることしかしない。
その証拠として、憲法改正、スパイ防止法制定、中国人土地買収問題という国の根幹に係る重要なことを一切せず、代わりに利権が得られるよけいな、LGBT法案、岩屋(外相)による中国人移民緩和政策、外交人運転免許のホテル住所簡易所得を推し進めた。今後は、男女別姓制度により、日本の戸籍及び日本自体の崩壊を目論んでいる。
次に、③スパイ役人やスパイ起業家なども居る。
中共のハニートラップとマネートラップにかかり、中共幹部の土地買収を促進している。
名古屋は、フェンタニル事件でアメリカのひんしゅくを買っているのに、南京姉妹都市再開を目論む、役人上がりの松雄俊憲副市長とは何者なのか。
北海道の中共土地買収を進める、鈴木直道知事と後援会長の家具屋会長は、何者なのか。
スパイ役人やスパイ起業家のほかに、スパイメディア、スパイ政治家、スパイ学者だらけである。
最後に、④メディアリテラシーの低い年配者を付け加えておく。
武田邦彦先生のような、アイフォンやアップルのパソコンに80歳間近で替えるような年配の方が一部おられる一方で、大半の年配者は、オールドメディアしか情報手段がなく、偏向報道にだまされ続けているため、相変わらず、自民・公明、立憲共産党などのクズ議員に投票し続けている。
但し、今の60歳以下の大半は、オールドメディア以外の情報入手手段があるため、将来の日本の立て直しに期待したい。日本が崩壊する前に!
以上
2.テレビや新聞の腐敗を避け、幸福へ
腐敗政党や、悪徳政治家ばかりなのに、オールドメデイアは、偏向報道ばかりで一切その闇を暴きません。それが腐敗政治による日本の失われた30年以上に繋がっています。
私は、5年ぐらい前から、テレビから離れて、YouTubeを見ています。
テレビを見ていると偏向報道ばかりが目立ち、腹が立ってくるからです。
NHKが無くても、全く困りません。
NHKの価値は、政見放送のみ公平に扱うところぐらいと考えています。
テレビニュースは、どうでもよい内容ばかりで全く見ません。
新聞も5年ぐらい前に、取るのを止めました。
新聞を読まなくても、全く困りません。
たまに実家に帰省したとき、新聞をちらっと見ますが、年々薄くなって広告ばかりで、内容も薄っぺらいです。
心の平穏・バランスを保ち、心に栄養を与える、以下のYouTube番組を紹介します。
(1)YouTubeニュース
あさ8(ニュースあさ8時!)
トモダチTV 武田邦彦の「ほんとの話。」
真相深入り虎ノ門ニュース
(2)YouTube幸福論
武田邦彦 ヒバリくらぶ
武田邦彦の幸せ砂時計
百田尚樹チャンネル
(3)YouTube仏教
仏教に学ぶ幸福論 By 菊谷隆太
心の老化を防ぐ仏教チャンネル(なかむら ただし)
大愚和尚の一問一答
TVや新聞から離れ、自分の心の栄養となるお勧めYouTube番組により心身ともに健康な生活を送りましょう。
(4)関連記事
【幸福な人生】倫理観なき社会への対応~オールドマスメディア、既存政党・議員、省庁・官僚、経済界の腐敗~(その1:マスコミ編)

【幸福な人生】倫理観なき社会への対応~オールドマスメディア、既存政党・議員、省庁・官僚、経済界の腐敗~(その2:既存政党・議員)

以上
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